ALL STAR SAAS BLOG

「適切な権限移譲」「ミドルマネージャーの育成」「経営層と現場の距離感」......SaaS企業がPMFを達成した後、組織を拡大していく時期にはさまざまな課題にぶつかりがちです。これらの課題を解決する手段の一つとして、もしかすると「コーチング」が効くかもしれません。実際に効果を感じ、組織拡大期を乗り越えてきたのが、hacomonoのCEOである蓮田健一さんです。外部から見れば、hacomonoはPMF後にエンタープライズの顧客にも受け入れられ、まさにSaaSのお手本のように成長してきたように見受けられます。どういった課題があり、それになぜコーチングが効いたのでしょうか。

2023年を迎え、マーケットの市況感にも動きが出てきました。リセッション（景気後退局面）の兆候を感じるなかで、海外SaaS企業でもレイオフなどの話題が起こり、コストカットの要請がIT企業を中心に出てきています。国内外のSaaS企業で、今後もプロダクトの見直しや原価圧縮に対する働きかけが起こりうるでしょう。はたしてこの環境下で、CS（カスタマーサクセス）はいかなる価値を発揮し、その概念を広めていくべきなのでしょうか。グローバルトレンドを踏まえた上で、日本のSaaS企業におけるCSの立ち位置を、ALL STAR SAAS BLOGのCS分野ではお馴染み、メンターの山田ひさのりさんに伺いました。

内定を出しても、なかなか承諾してもらえない......初めての採用活動に挑戦する担当者が内定承諾率について悩む、というケースが散見されます。一方で、他社と比較して年収などの条件が見劣りしていても、高い確率でオファーを受諾してもらえる企業も存在します。その差はどこから来るのか。ポイントのひとつに「オファー面談」の上手さがあります。採用コンサル企業であるポテンシャライトの山根一城代表は「わずか3時間の準備で劇的に承諾率を改善できる」と話します。今回はシニアタレントパートナーの楠田司と共に、オファー面談について徹底解剖していきます。

アメリカのRipplingをはじめ、QA（Quality Assurance、品質保証）が果たす役割が認識されはじめています。継続的に使うことが前提のSaaSプロダクト、バグがなくすのはもちろん、使い心地に関わる「品質」においても定義していくのがQAの役割です。まだ日本では事例が少ないQAではありますが、意志を持って取り組んでいる企業も存在します。「バクラク請求書」「バクラク申請」　などのBtoB SaaSを提供するLayerXです。プロダクトとしては後発なものもありながら、その開発スタイルは業界でも一目置かれる同社。LayerXの初代CTOを務め、現在はQAチームも含めた開発全体を率いる取締役の榎本悠介さんに、QAチームの立ち上げから運用の工夫まで、さまざま伺いました。

このマーケット環境下で「なぜ、Fintechを取り上げるのか？」と思う方もいらっしゃるかもしれません。確かに、金利上昇の中で、B2Cを含めたFintechセクター全体は最も打撃を受けた分野ですがB2B Fintechに関しては、高い業績パフォーマンスを示してます。Fintechで有名な欧州スタートアップシーンでは、2022年においてもB2B FintechはB2C Fintechに対して4倍以上も資金を集めています。日本でも決済FintechをからめたバーティカルSaaSスタートアップや請求書処理周りのFintech・SaaSスタートアップの躍進が目立つようなってきました。今回の記事では、海外・国内のB2B FintechのトレンドやSaaSも絡んだ主な事例、日本でB2B Fintechが勝ち続けるための要素について、ALL STAR SAAS FUNDのパートナーの立場から考えてみます。

AIはソフトウェア開発において、無視することのできない存在に発展してきました。そのなかで、SaaS企業はAIをどう考えるべきなのでしょうか。AIはSaaSにとっての「部品」なのか、それとも捉え方の根本から変えるべきなのか？今回、国内においてAI SaaSの最前線を走るPKSHA Technologyの代表取締役・上野山勝也さんに「ALL STAR SAAS CONFERENCE 2022」でAIとSaaSの関係について、お話しを伺いました。ChatGPTが話題になる前の開催となったセッションでしたが、今、当時議論していた未来が近づいてきています。

プロダクトがPMFし、いよいよ事業を加速させていくタイミングは初期のスタートアップを作る上で大事だった、モメンタム起点の“バイブス系マネジメント”が通用しなくなります。マネジメントについても、よりシステマチックかつオペレーティブな組織運営が必要に。部門を率いる責任者は、どのようにチームビルディングを進め、組織の成長過程を乗り越えるべきか──その一助として、今回はリクルートやニューズピックスといった企業で、事業と人事の領域において第一線で活躍されてきた宇尾野彰大さんにお話を伺いました。

パートナーエコシステムを構築し、高成長と盤石なるMoat（競合他社の侵略から自社を守ってくれるような製品やサービス）を実現している日本生まれのスタートアップがセーフィーです。クラウド録画映像サービスを主軸に、映像プラットフォームの構築をするソフトウェア企業でありながら、自らハードウェアを扱っています。2020年には「Forbes JAPAN 日本の起業家ランキング2021」で第1位を受賞し、2021年9月には東京証券取引所グロース市場へ上場するなど、華やかな来歴もありながら、創業からはいくつものハードシングスを体験し、苦しんだ日々もあったといいます。