カルチャー

「成功への自己否定」が、経営のサクセッションには欠かせない──ジョーシスに絞った松本恭攝の意思決定

私たち、ALL STAR SAAS FUNDが掲げるミッションを実現するために、私たち自身は何を学ぶべきなのか。このミッションを活動や実績で体現されている方々への連載インタビューから、紐解いていきます。今回は、情報システム部門におけるITデバイスやSaaS管理などのノンコア業務を効率化するプラットフォーム「ジョーシス」のCEOである松本恭攝さんにインタビュー。松本さんといえば、ネット印刷サービス「ラクスル」の創業者であり、2023年8月に発表されたラクスルの社長交代という意思決定が話題になりました。そのような判断に至った経緯を辿れば、100年続くSaaS企業をつくる上でのヒントも見えてくるでしょう。

2年間の「潜伏期間」で達成したPMF──T2D3を超えるスピードで駆け抜ける、ナレッジワークの徹底

SaaSスタートアップを支える「T2D3」という圧倒的な成長。その高成長を実現するためには、SaaSの世界を駆け抜けるための「戦略」が存在します。ALL STAR SAAS FUNDでは、全4回からなる短期集中型の連続講座を通じて、その戦略について多角的に考えていく機会をつくりました。初回のテーマは「PMF」。SaaSにおけるPMFの達成確度を高めるために、「プロダクト開発」の観点から実践的な方法論を解説。第一回のゲストは、セールスイネーブルメントクラウドの「ナレッジワーク」を提供し、T2D3を超えるスピードで成長を遂げるナレッジワークCEOの麻野耕司さんです。

いかに自分たちの「コア」をアップデートし続けられるか──虎屋が18代、500年にわたって愛される理由

ALL STAR SAAS FUNDは、常に100年先を見つめています。SaaS専業VCとして、シードからプレIPOフェーズまで「顧客を最優先に考え、社会的インパクトを最大化する一流のSaaS企業をつくること」を支援してきました。なぜ、100年先なのか?「SaaSの普及率は20年以内に90%になる」ともいわれる現状があるからこそ、SaaS企業は長く、健全に存在し続けなければ、顧客のビジネスをいずれ成功へ導けなくなってしまうからです。だから、私たちの思う「一流」の条件には、100年先も続くようなソフトウェア企業であることを求めていきたいのです。では、どうすれば「100年続く」ミッションを実現することができるのか。各業界のトップランナーたちへのインタビューから、紐解いていきます。今回は、日本を代表する和菓子店「とらや」の18代目である、株式会社虎屋の代表取締役社長の黒川光晴さんへインタビュー。創業は室町時代後期と、約500年続く歴史を持つ老舗企業。培われてきた伝統に加え、新業態へ果敢に挑戦する姿には非常に多くの学びがありました。

あなたのチームの「北極星」は何か?Notionグローバル採用ヘッド・Kate Taylorさんに聞く、勝てるチームの作り方

世界中で注目を集めるユニコーン企業「Notion」、日本市場でも展開され、人気を博しています。並み居る競合サービスのある中で、彼らが成長を続けられるのはなぜか。そこには、いかなる人材の採用や育成の考え方があるのか。今回、その一端をつかむべく、NotionでHead of Global Recruiting(グローバル採用部門責任者)を務めるKate Taylorさんに、お話を伺う機会をいただきました。「規模の大きなグループ(チーム)をマネジメントすることが好きですし、チャレンジングな問題を解決することが好き」と話すKateさん。Notionがまだ40人規模の時に入社したという彼女だから知る、Notionの成長の軌跡について、ALL STAR SAAS FUNDのマネージングパートナー・前田ヒロが迫りました。

熱狂的な採用活動によって内定承諾率は70%に──そしてOTE導入に踏み切った、ログラスの覚悟

2022年5月、CFO・経営企画向けの経営管理SaaSを提供するログラス社は、ある制度をセールスの評価制度に組み込みました。「OTE(On-Target Earnings)」お客さまの成約金額に対してインセンティブが支給される制度で、外資系企業では比較的、一般化された制度です。日本国内のスタートアップにおいては、まだまだ導入実績が少ないOTE。なぜ、ログラスはOTEを導入する決定を下したのか。今回は、組織の初期段階から評価制度やカルチャーづくりに積極的に取り組んできた創業者でCEOの布川友也さんに、導入に至った背景やプロセスについてもお話を伺いました。単なる導入ストーリーではなく、ログラスの「カルチャーファースト」の取り組みと「熱狂的な採用への取り組み」と併せてご覧ください。

「Bill One」急成長の裏側に、社内コーチングあり──リーダーの自己開示から、良いチームは生まれる

ビジネスの場でしか解消できないような悩みの解消......これは、「コーチング」がもたらす大事な価値のひとつかもしれません。その効力に気づき、社内制度として設けるだけでなく、社員が社員にコーチングを行なう「内製化」も実現しているのが、営業DXサービス「Sansan」やインボイス管理サービス「Bill One」を手掛けるSansanです。今回は、社内制度としてコーチングを内製化する中で尽力されてきた三橋新さんと、実際にコーチングを受けて変化を実感した久米志穂子さんを招き、コーチングがもたらした変化などについて伺いました。

組織の進化は、リーダーの変化からはじまる──hacomonoの変革を支えた、プロコーチの教え

スタートアップはPMFを達成後、会社全体のマネジメント体制の構築という課題が生まれます。キーパーソンとなってくるのが、経営者、メンバー、各部署を繋ぐ「コネクティングリーダー」の役割を果たすミドルマネージャーの存在。しかしスタートアップ社内には経験者がいないことも多く、経験者を雇っても、「適切な権限移譲」が進まず、「経営層と現場の距離」が生まれ、「新しいミドルマネージャーの育成」といった課題が続々と生まれてきます。これらの課題を解決する手段の一つとして、「コーチング」が効くかもしれません。

コーチングの必要性は「シリーズB以後」に訪れる──実践知を社内に広めたhacomono 蓮田CEOの記録

「適切な権限移譲」「ミドルマネージャーの育成」「経営層と現場の距離感」......SaaS企業がPMFを達成した後、組織を拡大していく時期にはさまざまな課題にぶつかりがちです。これらの課題を解決する手段の一つとして、もしかすると「コーチング」が効くかもしれません。実際に効果を感じ、組織拡大期を乗り越えてきたのが、hacomonoのCEOである蓮田健一さんです。外部から見れば、hacomonoはPMF後にエンタープライズの顧客にも受け入れられ、まさにSaaSのお手本のように成長してきたように見受けられます。どういった課題があり、それになぜコーチングが効いたのでしょうか。