急成長するSaaSスタートアップにとって、優れた組織づくりは競争力の源泉となります。しかし、多くのスタートアップ経営者はマネジメント経験が乏しく、採用ミスマッチや組織不全など、人に関する問題で苦心することも少なくありません。そこで今回、ニーリーのCHRO 髙橋俊樹さんに、「スタートアップの急成長期に陥りがちな組織の罠を避け、いかにして持続可能な成長を実現するのか」をテーマにインタビューしました。SaaS起業家やHR責任者の参考になる、具体的かつ実践的なTipsを交えてお届けします。

ALL STAR SAAS FUNDのマネージングパートナー・前田ヒロのブログ「hiromaeda.com」で2016年に公開したB2B SaaSのビジネス指標と単語集は、これまでも多くの方にご覧いただきました。SaaS企業からは「オンボーディングの素材として活用している」という声も。 そこで今回、単語を新たに追加し、改訂しました。SaaSに携わる人が知っておきたいビジネス指標と単語61個を解説します。

「AIをゴリゴリに使って作ったサービスかどうか、それはお客さんからするとどうでもいい」。数多くの営業をメンタリングしてきた向井俊介さんは、そう言い切ります。購買を左右するのは、AIの時代でも変わらない経済合理性。では、選ばれる営業は何が違うのか。意見・主張・思想からなる「思考の三層構造」、営業は高度専門職であるという提言まで、プロダクトではなく人として選ばれる条件を伺いました。

「Notion」のCEO・Ivan Zhaoが、AIによる意思決定・組織・プロダクト開発の激変を語ります。6ヶ月サイクルの戦略ドキュメントを捨て、即興と流動性を重んじる「ジャズモード」へ。ウォーターフォール型の開発を解体し、「橋を架ける」作業から「ビールを醸造する」作業へ。AI時代に本当に輝く人材像、「ダブル・オア・ハーフ」の目標設定、そして「エージェントのスイス」を目指す次の戦略まで。変化の速度そのものが戦略の賞味期限を超えていく時代に、Notionがどう経営を組み替えたのかを明らかにします。

激しい変化を続ける今日のSaaS市場を米国のベンチャーキャピタルはどう見ているのか。Box、Rippling、Figmaなど著名なSaaS企業への投資実績をもつ Kleiner Perkins のPartner Mamoon Hamidさんに『減速するSaaS、加速するSaaS』をテーマにお話しいただきました。彼が注目する「SaaSの戦略」、そして「評価ポイント」とは。彼が見てきた現実、景色、そして予測する「これからのSaaSの姿」を聞きました。

SaaSプロダクトがPMFした以降のフェーズにおいて、ARRを飛躍的に高めるために、セールス人材を採用して組織の拡大を目指すのもセオリーの一つ。でも拡大期には、組織の最適化を図っていくことも重要になります。メンバーの行動や能力、マインドセットの改善を図りながら、予算を確実に達成していかなければならない場面で、優れたマネージャーはどのようにしてマネジメントを改善し、この状況を乗り越えているのでしょうか？

2021年6月、これまでVCからの資金調達を行わずに成長をし続けてきたSUPER STUDIOが、総額18億円の資金調達を発表しました。「今、僕らは市場を激変させるチケットを手にしている。それならば、上場してさらに会社を大きくしていくのも楽しいことのはずだ、とモチベーションが切り替わったんです」そう語るのは、CEOの林紘祐さん。資金調達の意思決定をした背景を掘っていくと、SUPER STUDIOの強さの源に「採用の美学」があることも見えてきました。

日本でも広く利用されているAtlassianのJiraやConfluenceがどのようにして世界的成功を収めたのか。同社の元Presidentであり、BOND CapitalのGeneral Partner・Jay Simons氏がAtlassianの13年間で経験した「非常識な選択」の真髄を明かします。プロダクトの価格を競合の10分の1に設定し、創業からわずか2年で次のプロダクトを開発、そして金融危機下で思い切った価格引き下げを断行。こうした戦略判断の背景には「プロダクト主導の成長（PLG）」の本質があります。ALL STAR SAAS FUNDの前田ヒロとの対談では、複数プロダクトのマネジメント、競合との向き合い方まで、成長を目指すSaaS企業の経営者必見の知見が詰まっています。

新たなカテゴリ「ビジネス支出管理」を確立し、1兆円超の評価でThoma Bravoに買収されたCoupa Softwareの元CEO Rob Bernshteynさんが明かす、エンタープライズSaaSのMOAT構築法。導入パートナーや大企業向けカスタマイズへの向き合い方、年間契約額を3,000ドルから40万ドルへと引き上げた戦略、そして400万ドルの案件でも「NO」と言える勇気の源とは。